トピックス
・平成28年度：第三技術班技術職員（地域共同テクノセンターにおける活動）
・平成29年度：第一技術班技術職員（技術教育センターにおける活動）
・平成30年度：第二技術班技術職員（情報教育センターにおける活動）
１. 授業・研究支援 ： 実験・実習支援, 研究活動への支援,民間企業との共同研究への技術的支援
２. 校内共同利用施設支援 : ３センター（技術教育・情報教育・地域共同テクノ）の管理・運営支援
３. 課外活動支援 ：学生の資格取得支援(技能士・電気工事士）,ロボコンなどの技術的支援
４. 業務以外：技術研鑽（各種資格取得・科研費取得・研究発表・研修会,講習会参加）
構成
| 技 術 長 | 総 括 |
|---|---|
| 技術専門員（２名） | 技術長補佐 |
| 第一技術班（３名） | 授業支援 と 技術教育センターの運営業務支援 |
| 第二技術班（５名） | 授業支援 と 情報教育センターの運営業務支援 |
| 第三技術班（３名） | 授業支援 と テクノセンターの運営業務支援 |
| 再雇用職員（１名） |
長野高専技術職員の沿革 ※技術室以降
| 年 | 事項 |
|---|---|
| 昭和38年 | 長野工業高等専門学校開校 ・実習系技官（学生課所属） 教室系技官（庶務課所属） |
| 平成10年 | ・文部科学省 訓令33号により、技官に「技術専門官と技術専門職員」を配布 訓令33号により組織化(技術室）トップに技術室長（教務主事）室長補佐（学生課長）とし. 以下技術職員を２班体制（機械系とそれ以外）とし各班に主査（技術専門職員）を置いた. 同時に技術室運営委員会ができた. |
| 平成13年 | 居場所の配置統合（２班体制のまま） ・地域共同テクノセンター設置を機に教室系技官を含め各３センター （技術教育センター、情報教育センター、地域共同テクノセンター）に配置統合 |
| 平成15年 | ・第１回の「関東信越地区技術室長等会議」が小山高専で開催 ・関東信越地区国立高等専門学校 技術職員研修会が長野高専（機械系部門）で開催 |
| 平成16年 | 独立行政法人へ移行 （技官より技術職員へ職名変更） |
| 平成18年 | 技術職員の配置統合の現状に合わせ、２班体制から３班体制に 第一技術班：技術教育センター 第二技術班：情報教育センター 第三技術班：地域共同テクノセンター） |
| 平成20年 | ・第７回関東信越地区国立高等専門学校 技術室長等会議を「長野高専」で開催 ・業務改善の実施が始まる。 |
| 平成21年 | ・機構が新たに,技術職員の組織化の方針を打ち出す（技術長の人員枠を配布,技術長をトップとした組織） 以上から本校組織を「技術室長（副校長）」以下, 技術長・技術専門員・主査・技術専門職員・技術職員とした したがって,技術職員の中から,技術長・技術専門員の人員枠を取得した. ・定員削減に伴う、専門外（科学・物理及び応用物理）支援を行う |
| 平成22年 | 関東信越地区国立高等専門学校 技術職員研修会が長野高専（機械系部門）で開催 |
| 平成23年 | ・「技術室」から「技術支援部」へ名称変更 技術専門員の人員枠,追加１名の配布 長野高専独自の「主任技術専門職員」の廃止 ・支援部報告集１号の発行とホームページの開設 |
| 平成25年 | ・「長野地域大学・高専技術研究会」が発足する ・支援部報告集２号の発行 |
| 平成26年 | 業務評価の実施が始まる。（移行期間 技術専門員１名配置（2名体制となる） |
| 平成27年 | ・第14回関東信越地区国立高等専門学校 技術長等会議を「長野高専」で開催 ・第3回の「長野地域大学・高専技術研究会」が長野高専で行う。 |
| 平成28年 | 支援部報告集３号の発行 |
| 平成29年 （2017） |
関東信越地区国立高等専門学校技術職員研修会（機械部門）が当番校として開催 |
| 令和元年 （2019） |
東日本地域国立高等専門学校技術職員特別研修会(電気電子系)が担当校として開催される | 令和２年 （2019） |
組織の変更----事務部長直下となる。 （支援部長の廃止）技術職員の一つ部屋への統合（専攻科３階） |
全国５１高専の沿革
| 年 | 事項 |
|---|---|
| 昭和36年 | ５年生の高等教育機関として工業に関する高等専門学校を制度化 |
| 昭和37年 | ・最初の国立高等専門学校１２校を設置 函館・旭川・平（後に：福島）・群馬・長岡・沼津・鈴鹿・明石・宇部・高松・新居浜・佐世保 |
| 昭和38年 | ・国立高等専門学校１２校を設置 八戸・宮城・鶴岡・長野・岐阜・豊田・津山・阿南・高知・有明・大分・鹿児島 |
昭和39年 | ・国立高等専門学校１２校を設置 苫小牧・一関・秋田・宮城・富山・奈良・和歌山・米子・松江・呉・久留米・都城 |
昭和40年 | ・国立高等専門学校７校を設置 釧路・小山・東京・石川・福井・舞鶴・北九州 |
昭和42年 | ・商船に関する学科の設置を制度化し国立商船高等専門学校５校を設置 富山商船・鳥羽商船・広島商船・大島商船・弓削商船 ・国立高等専門学校１校を設置 木更津 ・学校名称変更１校 「平」から「福島」 |
昭和46年 | ・電波に関する学科の設置を制度化し国立商船高等専門学校３校を設置 仙台電波・詫間電波・熊本電波 |
昭和49年 | ・国立高等専門学校２校を設置 徳山・八代 | 平成14年 | ・国立高等専門学校１校を設置 沖縄 | 平成21年 | ・国立高等専門学校４校高度化統合再編 仙台高専（宮城高専＋仙台電波高専）・富山高専（富山高専＋富山商船高専） 香川高専（高松高専＋詫間電波高専）・熊本高専（八代高専＋熊本電波高専） |
平成24年 | ・国立高等専門学校制度創設５０周年度記念式典 |
お問い合わせ
技術長（Tel：026-295-7153）
